低線量肺がんCT検診を希望される方へ

※オプション検査となります。単独での受診はお受けしておりません。

1. 肺がんについて

日本人の死因の第1位であるがんは、日本人の半数が罹患し、3人に1人が、がんにより亡くなっている状況です。そのなかで肺がんの年間死亡数は最も多く、がんの中でも生存率の低い病気であるといわれています。しかし、自覚症状のない早い段階で発見することで治療の選択肢が増え、高い確率で完治することが期待できる病気でもあります。「有効性に基づく肺がん検診ガイドライン」では、1次検診として40歳以上の非高危険群には胸部X線検査、50歳以上の高危険群（※）には胸部X線検査＋喀痰細胞診の併用が「対象とする集団の肺がんによる死亡率を減少させる」とされています。

＊高危険群…喫煙指数600以上（喫煙指数＝1日の喫煙本数×喫煙年数）

2. 胸部X線検査とCT検査

胸部X線検査は費用負担も少なく、また比較的簡単に行える検査ですが、早期のがん（小さな病変）を見つけるには限界があります。その理由として胸部X線写真では、近接する臓器（心臓や血管、横隔膜など）と重なるので特に小さな病変に対して検出が困難です。その点CTは断面像であるので他の臓器との重なりもなく、また分解能（※）も優れているので、従来の胸部X線検査の検診と比較して、より小さく、より早い段階でがんを発見できることが国内外の研究で報告されています。しかし、前述のガイドラインでは放射線被ばくの面から、ほとんどが健常者である検診受診者に対し診療現場で用いられる通常線量を検診には用いるべきでないとされています。

＊分解能…対象を識別する能力

3. 低線量肺がんCT検診

肺がん検診におけるCTとは、低線量CTを意味します。低線量CTでは、放射線被ばく線量を減らすため、通常のCT検査より照射線量を低減させて撮影を行いますが、肺にある陰影の存在の有無は十分に判断可能です。画像の質は通常のCT検査に比べて劣るので、肺以外に存在する異常については、通常線量を用いる検査と比較して見つかりにくい場合があります。つまり、低線量肺がんCT検診は「肺がんを見つける為の検査」とご理解下さい。また、すべての肺がんがこの検診によって発見できるわけではありません。

4. 受診により期待される利益と不利益

利益

より小さく、より早い段階でがんを発見することが可能です。肺がんが早く発見されることにより、有効な治療を受け、治る可能性が高まります。
また、肺がん以外の呼吸器の病気（肺気腫、肺炎、気管支拡張症、抗酸菌感染症など）や、肺以外の病気（心臓や血管の動脈硬化、乳腺腫瘤など）が見つかる場合もあります。

不利益

低線量とはいえ、放射線被ばくをします。この検査による被ばくによって将来がんが発症する恐れは非常に低いと考えられますが、ご自身の肺がんリスクと照らし合わせ受診については十分ご検討下さい。
喫煙習慣のある（あった）人を対象に低線量肺がんCT検診を行うと、3～6割の人に何らかの ”異常な陰影”が見つかることが報告されています。このうちほとんどは肺がんではありませんが、陰影のなかには、肺がんと非常に紛らわしいものもありますので、詳細な精密検査や定期的な経過観察が必要となる場合があります。
また、肺がんが発見されても進行速度がきわめて遅いために、放置してもすぐには命に関わらないがんが見つかることもあり、その場合は長期の経過観察を必要とします。

5. 検診結果について

結果は、放射線診断専門医および呼吸器内科専門医による二重読影＊後、後日郵送となります。検診の結果が陰性であっても、これ以降、肺がんにならないというわけではありません。進行度がきわめて早い肺がんの場合、次回の検診までの間に自覚症状でみつかる場合もあります。

＊読影…検査で得られた画像から所見を読み、診断を下すこと

6. こんな方におすすめ

40歳以上の方
喫煙指数（1日の喫煙本数×喫煙年数）が600以上の方
受動喫煙の心配がある方
血縁者に肺がんの人がいる方

7. 受診いただけない又は注意が必要な方

妊娠中、妊娠の可能性がある方は検診対象外です。
除細動機能のあるICDやCRTD又はペースメーカーを装着されている場合は、装着されている機器の影響で画像化（診断）できる範囲が限られる場合があります。（対象者は検診当日必ず各種手帳をご持参下さい。）

8. その他

検診間隔の例（異常が認められなかった場合）

対象Ⅰ：50歳以上75歳以下の喫煙指数600以上の方　→　1年に1回。
対象Ⅱ：50歳以上75歳以下の非喫煙者および喫煙指数600未満の方　→　初回2年連続、その後3年ごと。
対象Ⅲ：40歳以上50歳未満の方　→　5年に1回。
対象Ⅳ：75歳以上の方　→　2年に1回程度（任意）。

参考：胸部検診研究会　精度管理部会　CT検診制度管理ガイドライン第1版より